高校の就職活動の方法でお勧めします 企業研究は大卒の求人媒体サイトが最適です
高校生が就職活動をする場合企業情報が少なく苦労すると思います。
かねてより私は高校生の就職活動の情報量の少なさを心配しています。
個人的にハローワークや高校の企業情報だけで企業研究を終わらせるのは非常に危険だと思っています。
理由としては他の企業との比較が出来ないからです。
少しでも高校生にプラスになればと思い企業研究のお手伝いをしたいと思います。
企業研究には大卒の新卒求人サイトが最適
私自身が新卒採用に携わっていることを差し引いても新卒求人サイトの情報は非常に企業研究に適していると思います。
一番の理由は他社との比較検討が非常にわかりやすいです。
新卒求人サイトというのは各社が出す情報がある程度決められています 。
悪く言うと企業側の自由度が低い情報サイトです。
各社が一定の枠内で自社の情報を出しています。
各求人サイトごとに決まりがあり、ルールを守らない企業の情報は掲載されません。
特に大手求人媒体の新卒向けサイトは厳しいです。
公的機関が情報公開を求めている内容をしっかり網羅できています。
求職者が知るべきだと判断された情報が、各社同じルールのなかで情報公開されています。
無駄な情報がなく必要な情報がしっかり公開されています。
給与の記載や休日の記載もしっかりしています。
非常に各企業の比較がしやすいです。
ビジネスパーソンとしての資料作成時にも利用できると思っています。
特に意識していただきたい情報
以下の情報は必ず確認することをお勧めします。
①
・過去３年の新卒採用数と離職者数
・過去３年の男女別新卒採用数
・平均勤続年数
・平均年齢
②
・研修
・自己啓発支援
・メンター制度
・キャリアコンサルティング制度
・社内検定の制度
③
・月平均所定外労働時間
・有給休暇の平均取得日数
・育児休業取得者数（男女別）
・役員管理職の男女比率
特に意識していただきたい情報から読み取ること
①から③のカテゴリーから最低１項目情報開示することが厚生労働省から求めれれています。
これが初耳であれば少し情報収集不足です。
就職活動にもっと本気で取り組むべきです。
少し先に後悔することになるので今はっきりと厳しめにお伝えします。
『甘い。世の中あなたが思っている以上に厳しいです。』
①から③のカテゴリーに話を戻します。
各項目から最低１項目が努力義務だとお伝えしました。
全部全て開示する必要は企業側に求められていません。
しかし大卒向けの求人情報サイトを見てください。
多くの企業が最低１項目ではありません。
１３項目全てを情報開示している企業が多くあります。
そんな中最低限しか情報開示していない企業をどう思いますか。
冒頭に必ず確認することをお勧めしました。
まずは内容ではありません。
１３項目をしっかり開示しているか否かを確認してください。
これが大卒の求人サイトをお勧めする理由です。
ハローワークや高校の資料だけだとこれに気づかなかったりするはずです。
企業として情報開示は１３項目に近ければ近いほどファアな企業です。
逆の見方をすると１３項目で公開していない情報はその企業の弱点を露呈していると見ることもできるでしょう。
まずはどの項目が情報公開されているか確認してください。
大手求人媒体の情報とハローワークの情報が異なる場合
大手求人媒体の情報とハローワークの情報が異なる場合の注意点をお伝えします。
本来は高校生でも大学生でも１３項目に関しては同じ項目を開示するべきです。
しかしながら両者に差がある場合があります。
それは情報量が少ない方を軽視している場合があります。
恐らくそれは高校生に対しての求人情報でしょう。
高校生をあまり戦力として見ない風潮がある可能性があります。
入社後の扱いに高校生と大学生の間に差があるリスクがあることお伝えしておきましょう。
高校生の就職活動における企業研究のまとめ
高校生が企業研究することは非常に情報量が少なく大変でしょう。
しかしながら手を抜いてはいけません。
これから４０年５０年社会人生活が待っています。
入社後早期離職してしまうと恐らくその先の社会人人生、非常に苦労します。
企業研究を怠って自分に合わない企業に入社しないようにして下さい。
入社後のことは入社前からの準備によって差が出る可能性があります。
高校の先生に言われるがままにすることだけは避けましょう。
自分でしっかり企業研究をして下さい。
誰のためでもなく自分のためです。
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